モノラインの格下げ問題

　米国のモノラインの格下げ問題がサブプライムの影響が広がったことから引き続き注目を集めそうだ。

　モノラインの増資や救済策については着地点が確認できない状態であり、不安感が先行しやすい局面にある。

　株価が１月の急落のあと利下げ等や減税措置など景気景気対策の発動などによりやや戻していることもあり、ニュースフロー次第では攪乱要因になる可能性も出てきそうだ。

　金融機関の間ではモノラインの保証に頼らずに財務運営する動きも出てきており、たとえ格下げがあったとしても金融機関財務への影響はそう極端なものにはならないことを期待したい。
　ただ、信用喪失の流れが強まるとクラッシュする可能性もあり、資金投入を繰り返すリスクもあり注意する必要がありそうだ。