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2021.09.06

英諮問機関JCVI 「心筋炎」を懸念し12─15歳へのコロナワクチン接種推奨せず 

 英国政府の諮問機関
   ワクチン・予防接種合同委員会(JCVI)
は3日、接種後に若い世代を中心にまれな
   副反応
としてAZなどの
   心筋炎の発症
が報告されているため12─15歳に対する新型コロナウイルスワクチンの接種を推奨しない方針を示した。
 なお、英国政府は、学校授業への影響を含む他の要因を踏まえた上で医療アドバイザーの助言を求めるとしており、最終決定はしていない。
 米国やイスラエルなどでは子どもに対する広範なワクチン接種を開始しているが、JCVIの見解を受け、英国が異なる対応を取る可能性も出てきた。
 
ひとこと
 
 国際資本の言うがままに日本国民への健康被害を防ぐことすらしない菅政権やマスコミなどが五輪を開催し、ヒステリックに新型コロナを感染症指定して、感染者の治療施設を限定することで逆に医療逼迫を招いたとも言える。
 
 カクテル療法などの治療自体が限定的であり、ユダヤ系国際資本の権益ともなっている欧米のワクチン製造会社への忖度とも言える過度購入契約をしたため、日本製ワクチンや治療薬の承認が11月すぎまで伸びており、承認後は接種を拒否する日本人が多くなるのを見越したのか、繰り返し摂取が必要な欧米輸入のワクチン接種を煽る動きが出てきている。
 
 そもそも、コロナ感染はインフルエンザと同様にワクチンを接種しても感染し、重症化しないようにするためのものだという認識をすべきだが、マスコミの報道などは感染しないという思考を植え付けており、現状の感染拡大は変異種による感染力の強さとともにワクチン接種者が里帰りや旅行、出張などで移動する範囲が広がった影響が一番大きいともいえる。
 
 
 最優先するのは接種しても抗体が体の中にある期間が限定的なワクチン接種より、感染した場合の治療薬にひとつでもあるカクテル療法ができる体制の構築や日本企業等が開発した治療薬が飲み薬であり、一般医療機関でも容易に配布ができるため一気に収束させることも可能であり、早急に承認して全国民に利用が可能とすべきである。
  
 海外企業の開発したワクチンの利用は国益を阻害するため日本企業が開発したワクチンお利用促進を図るのは当然だが、居座リ効果が限定的になっている欧米ワクチンの接種を強引に勧めている菅首相では日本製ワクチンの承認が遅れに遅れかねない。
 
 
 

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